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研究員が考える未来

企業姿勢や取り組みが商品の選択基準に

環境問題への取り組みや、社会貢献のための活動を強化する企業が増えている。欧米の機関投資家を中心に企業の投資価値を測る新しい評価項目として関心を集めるようになったESG投資は、日本でもだんだんと定着してきた。社会貢献している企業で働きたいと考える若者も増えており、入社志望動機の大事な要素になっている。
このような流れは今後ますます広がり、「どうせなら良いことをしている会社のものを買いたい」「自分が共感する企業を応援したい」と考える人が増えていきそうだ。企業には、お客様の新たな選択基準を捉えた取り組みが求められるだけでなく、自社の活動や企業姿勢を上手に伝えるストーリーが必要になっていくだろう。

注目した事象

  1. ピザ会社が道路舗装を支援

    ドミノピザが、アメリカで「Paving for Pizza(ピザのための舗装)」と銘打つ道路舗装のための資金援助キャンペーンを行った。舗装が必要な道路をエントリーし認定されると、舗装資金として5000米ドルを受け取ることができる。舗装が完了した道路には企業ロゴとメッセージがプリントされる。

  2. 大量の水を節約するスニーカー

    北欧のブランド「エコー(Ecco)」が新しいレザーを搭載したスニーカーを発売した。自社で開発した新技術によって、製造工程で使用する大量の水を節約できる。同社のなめし工場では年間約600トンの汚泥を除去できるという。

  3. 歩いてきた人はタダになる

    シリコンバレーのスタートアップが開発したアプリ「Miles」はユーザーが移動すればマイルをゲットでき、自社のコーヒーショップで使えるクーポンに変換できる。背景には、サステナブル社会を実現させたいという思いがあり、環境に優しい交通手段を選べば、より多くのマイルが得られる。

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